「熱中症特別警戒アラート」の発表条件に緩和の動きも 2024年の猛暑でも「発表ゼロ」一体なぜ
全国で夏日となるなど暑い日が続いています。熱中症の危険度を知らせるアラートの運用が4月23日から始まりましたが、運用方法に課題も見えてきました。取材を進めると、環境省が「熱中症特別警戒アラート」の発表条件の緩和について検討していることが分かりました。
4月24日は高気圧に覆われた影響で、晴れて各地で気温が上がりました。豊田市や新城市などでは最高気温が25度を超え、夏日となりました。名古屋市内では日傘を差したり帽子を被ったりして、暑さをしのぐ人たちの姿も見られました。
30代男性：
「暑くなるのが早い感じがする。この先、夏に向けてもっと暑くなると思うと気が重い」
30代男性：
「もう無理です。3月の頭から半袖半パンで過ごしています」
20代女性：
「日焼け止めを結構早く始めた。4月入ってから紫外線を気にして」
季節外れの暑さで気を付けたいのが熱中症です。国は熱中症のリスクを「熱中症警戒アラート」、さらにそれよりも危険な「熱中症特別警戒アラート」で知らせています。
熱中症のアラートの出し方について、上野高明気象予報士に聞きました。
上野気象予報士：
「熱中症の基準となる指数があります。『暑さ指数』です。暑さ指数は、気温と湿度、周辺の熱環境の3つの要素を取り入れた指標のことです。アラートの策定にも携わった中京大学の松本孝朗教授に話を聞くと『気温が9割と思っていい』と話していました。
熱中症警戒アラートは、都道府県内のいずれかの地点で、暑さ指数が33以上となる場合に発表されます。環境省によりますと、2024年は日本全国で1722回発表され、過去最高でした。
一方、2024年から運用が始まったのが『熱中症特別警戒アラート』です。こちらは都道府県内の“すべて”の地点で暑さ指数が35以上となる場合に発表します。こちらは2024年、一度も発表はありませんでした」
